◆売るにも、住むにも、とにかく、今のお家の状態を知ることです。

住宅の状態は、その土地の気候、風土、使い方はもちろん、
その建物の状況によって大きく変わります。

その中で、どの程度、いたんできているのか、
床下はどうなっているのか、天井裏はどうなっているのか。
現状を知ってお住まいをされている人は、意外と少ないようです。

住宅、特に木造の住宅は、生き物のようなものですので、
お家を長持ちされる為にやらなければならないこともお家によって異なります。

皆様は、年一回、人間ドックや健康診断にいって、
普段目に見えない内臓や血液の状態を確認し、健康維持をするようつとめられます。

お家の状況も、少なくとも3～5年に1回ぐらいは、
どういう状況にあるのか知っておいて、今後のメンテナンスに活用されることです。

多くの方が、おうちに35年という長期間の住宅ローンを抱えて、
毎月返済を負担されています。
そんな、皆様の重要な長期の固定資産を生かすためにも、
少なくともおこなうべき管理方法かと思います。

◆耐震性の確認は、建物調査の「はじめの第一歩」です。

耐震診断を行うことは、建物調査の基本中の基本です。

中古住宅を購入する際、ましてや震災を受けた後など、
もし、耐震診断を中心とした建物調査を行っていなければ、
まずは、耐震診断を行うことをおすすめします。

では、耐震診断とは、何をすることでしょうか。

まず、いまのおうちを調査して安全性を診断することを耐力診断といいます。
そのなかでも、地震に対する診断の場合を特に耐震診断と言います。
診断は、周辺地盤の状態、建物の基礎の構法や状態、耐力要素の量や配置、
経年による建物の劣化などを考慮し、現在の構造工学を基に行われます。

簡単に言いますと、住宅やビルが地震に対してどの程度被害を受けにくいか
といった地震に対する強さ、すなわち「耐震性」の度合を調べるのが「耐震診断」なのです。

阪神・淡路大震災の教訓をもとに1995年（平成7年）12月25日に
「建築物の耐震改修の促進に関する法律（耐震改修促進法）」が施行されました。

この中では現在の新耐震基準を満たさない建築物について
積極的に「耐震診断」や改修を進めることとされています。

◆耐震診断は、法律にもとづいた、資産価値向上に生かせる方法で行いましょう。

耐震診断と一口にいっても、どういったことをしてもらえるのかは、
いまいち、ピンときません。

健康診断をおこなって、結果が、良いからといって病気にならないわけではない、
という感覚に近いかもしれませんが、耐震診断によって、良い結果がでたからといって、
将来どんな地震にも倒壊しないわけではありません。

耐震診断をおこなっていただく目的は大きく二つあります。

一つは、今、新築されている住宅と比較して、
現在のお住まいの耐震性が、どの程度の位置づけになるのかがわかります。

そして、二つ目は、この建物が、「各種瑕疵保険」
「既存住宅かし保証保険」「フラット35」「住宅ローン控除」など、
各種制度、助成金、住宅ローン減税が利用できる建物がどうかを確認することです。

これにより「耐震基準適合証明書」が発行できる建物か、
また、どうすれば発行できるのかがわかります。

こういったことを行うためには、法律にもとづいた診断が必要です。
ぜひ、皆様に身近な建築士さんを、
おうちのドクターとして、定期的にご相談していただければと思います。